土地探しのキホン：「建ぺい率と容積率」
こんにちは、原田建設の工藤です。
今回はお家探しをしていると必ず目にする物件案内書についてお話しします。
物件案内書っていろいろと難しい専門用語がのっていていまいち分からない。
とりあえず間取りと物件価格築年数が分かればいいや。
物件設備がわかればいいや。ってなっていませんか？
専門用語ばかりの物件案内書調べても良くわからないと思います。
弊社でお預かりしております奈良県小泉町の戸建の物件案内書を見て今回は建ペイ率、容積率についてご説明していきたいと思います。
ページコンテンツ
建ペイ率について
まずは建ペイ率についてですが
建ペイ率とは、敷地面積に対する建築面積の割合になります。建築面積のことを「建坪」ともいいますが、建物を真上から見たときの水平投影面積であらわされます。
2階建ての一般的な形状の一戸建て住宅の場合であれば、1階と2階のうちどちらか大きなほうの面積と考えても良いでしょう。
この建坪が、敷地面積に対してどの程度の割合を占めるのかを示すのが建ぺい率ということになります。
例えば上記物件の建ぺい率は60%で敷地面積は165.30㎡なので、建坪が99.18㎡までの建物が建築できます。
容積率について
つぎに容積率とは、敷地面積に対する延床面積の割合です。
例えば上記物件では150%なので敷地面積165.30㎡に対して、１階と2階あわせて247.95㎡の建物が建築可能となります。
以上が建ペイ率と容積率の説明になります。
上記を踏まえて、分かりやすくお伝えすると土地の大きさに対して建ててもいい建物の大きさを表す大事な内容になります。
建ペイ率、容積率の緩和措置について
建ペイ率、容積率ともに、その限度は都市計画によって定められておりますが、いくつかの緩和規定が設けられていることもあり、建物の形状や立地条件などによって変わってきますのでご注意を。
建ペイ率では、幅が1メートル以内の「軒」、「庇」、「バルコニー」などが算入されないといったことや、容積率では延床面積の3分の1までの地階、延床面積の5分の1までの車庫を不算入とすることができる。
物件ごとに検討する。
このように緩和措置適用の所では、建ペイ率、容積率とも、複雑な計算が必要となってきます。
難しくて調べても分からない、不動産屋さんに聞いても詳しく教えてくれないなどありませんか？
新築を建てたい、土地を探している方など上記のように建ペイ率、容積率でパッと見て判断してしまい、諦めるのではなくまずはこういった専門的な知識がないと分からない事でもしっかりご説明させて頂き、ご納得のいく物件探しのお手伝いをさせて頂ければと思いますのでお気軽にご相談ご連絡くださいますようよろしくお願いいたします。
コメント